今夏移行した地デジに、２％が未対応との調査があります。

７月下旬の被災３県を除く地上デジタル放送移行後も、地デジの視聴対応を済ませていない人が、時事通信が実施した世論調査で２．１％残っていることが分かりました。

 

薄型テレビやアンテナなどの準備が間に合わなかった「難民」と呼ばれる人たちや、地デジ化を機にテレビを見るのをやめた層が一定数いることが裏付けられました。

年代別に見ると、７０歳以上が１．２％で最も低かったようで、事前には高齢者が取り残されることが懸念されていましたが、国の支援策などもあり実際には比較的順調に移行が進んだとみられています。

一方、２０代が３．６％、３０代が３．５％とやや高めで、若い世代の一部がインターネットの動画サイトなどに流れた可能性もあります。

若者はテレビよりも電子端末を優先するようです。

 

地域別の地デジ未利用率は、被災３県がある東北の５．６％が最も高く、阪神の３．４％、関東の３．２％、中国の２．５％と続いています。

 

私が一人暮らしを始めた昭和の後半は、大きなテレビを買うことがひとつの憧れでした。

時代の変化とともに、テレビの存在も変わりつつあるということですね。

（2011/10/03　10：16）