今日もまた暑いです・・

 

日本列島を連日、襲う猛暑。

大雨や震災に遭った地域もあり、全国的に熱中症への警戒が欠かせませんが、この猛暑が、日本経済にどんな影響を与え得るでしょうか。

暑いとエアコンが売れ、電気代も増え、冷たい飲み物やアイス、スキンケア商品などの売れ行きが好調になります。

それらの商品を運ぶための資材や、エネルギーの需要も高まり、涼むために飲食店や施設に入る人も増え、プールなどもにぎわうことが多くなります。
 

一方、屋外の遊園地は敬遠され、商品を温めるガス代などは減るなど、猛暑がマイナスに利く業種も当然あります。
 

そんなプラスマイナスは最終的に、経済全体には数値としてどう表れるのでしょう。
 

第一生命経済研究所が約２０年分の７〜９月期の国内総生産（ＧＤＰ）と、同じ時期の東京と大阪の平均気温の関係を分析したところ、気温が１度上がると、家計消費支出を０・５％（２８８４億円）押し上げる効果があるそうです。

今年、観測史上最も暑かった２０１０年と同程度の暑さになれば、家計消費支出が４９００億円（０・９％）ほど増え、７月-９月期のＧＤＰの実質成長率を０・２％程度押し上げるとの推計だそうです。

 

猛暑が続くことで外出（買い物）や観光を控え、室内で過ごす時間が長くなると消費が落ち込むと思いきや、意外な経済効果があるようです。